３１日に結果が公表された全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）では、中学３年の英語で平均正答率が低迷し、地域間の格差もうかがわれた。正答率４％あまりの問いもあり、「使える英語」の育成に向けた課題が浮き彫りとなった。
聞く、読む、書くの３技能に関するテストの正答率は４６・１％。国語（７０・１％）と数学（５１・４％）に比べて低さが際立った。都道府県別では、多くが４０％台となるなか、最高値は東京の５２％。神奈川と愛知も５０％と高い。一方、３０％台に落ち込んだ自治体もあり、地域差が目立った。
政令市で好成績のさいたま市（５３％）では、授業が全国標準と比べて小学校で約２倍の４１９時間、中学校で約５０時間多い４７１時間を確保。複数教員の指導を取り入れ、独自教材も使う。川崎（５３％）や横浜（５２％）も指導の手厚さで知られており、「考えなどを伝え合う学習に対する関心が高い自治体ほど正答率が高い傾向がみられた」（文部科学省）。
一方、話す力のテストの正答率は１２・４％。単純比較はできないものの、令和元年度の前回調査（３０・８％）を大きく下回る成績となった。
特に正答率が低いのが、英語のプレゼンテーションを聞き、話し手の意見に対する自分の考えとその理由を話す設問。正答できたのは４・２％だった。無解答も１８・８％に上った。誤答の多くが話し手の意見を十分に踏まえず、自身の感想などを口にするだけにとどまっていた。
多くの生徒が、プレゼンの内容を理解できても「話す内容が思い浮かばなかった」（３５・８％）、「話す内容は思い浮かんだが、それを表現する英語が思い浮かばなかった」（４１・１％）と振り返っている。学習指導要領は４技能をバランスよく身に付けさせることを求めており、話す力が極度に落ち込んだ不均衡を、どのように打開するかが今後の課題となる。
国立教育政策研究所によると、英語のスピーチ活動などの経験者の正答率が高かった。ただ、高校入試で英会話力が試されるケースは東京都など一部にとどまる。中学では聞く、読むに偏った進学対策中心の授業がまだ多く、学校側が授業改善の動機付けを見いだせていないのが実情だ。（玉崎栄次）