オンラインセミナーに講師の飼い猫が登場したり、社長も参加する重要なビデオ会議に子供が乱入したり。同社の在宅勤務が３カ月を超えたいま、「もう誰もつっこまなくなりました」。職場に日常がじわりと溶け込む。
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政府からの出勤者「最低７割減」の求めに応じ、在宅勤務は急速に浸透しつつある。その半面、長期化による社員どうしのコミュニケーション不足を心配し、雑談の場づくりを進める会社も出てきた。
保険会社「マニュライフ生命」（東京）は３月末、在宅勤務のコツや悩みを発信・共有する社内ＳＮＳ「マニュ散歩」を開設した。「今日は８３歩しか歩かなかった」「ランチ休憩にヨガしてる」など社員どうし、他愛もない日常を伝え合い、「メンタルの部分で支えあっている安心感がある」（同社ブランディング部の田仲葉子さん）という。マーケティング会社「サイバー・バズ」（東京）は５月支給分から社員全員にオンライン飲み会手当５千円を創設している。
離れて、つながる。新型コロナ禍で余儀なくされた離れ離れの状況を埋め合わせようとする取り組み。それはむしろ人と人とのつながりをこれまでの日常以上に、深めるかもしれない。
（津川綾子）
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■変化するつながり
「友人らとの交流に力を入れたい」と考える人が新型コロナウイルス感染拡大前と比較して２倍に増加－。博報堂生活総合研究所が４月、首都圏・名古屋・阪神の２０～６９歳１５００人を対象に新型コロナ感染拡大の前後での意識変化を調べたところ、そんな傾向が浮かび上がった。
同総研の三矢正浩上席研究員は、「この先どうなるのか状況が不安で流されそうになったとき、自分のよりどころを確認しようと、人は確かなつながりを求めることがあるのでは」と話す。
同様の傾向は東日本大震災の直後にも見られ、当時、人々は被災地への支援に気持ちを寄せた。一方、今回は誰もが同じ災禍に直面。心境を同じくしながらも、社会的には距離を取らざるを得なくなった。「人と場を共有できない状況で、情報ばかりが過多になり気が休まらない。そんなとき、『元気か？』と確かめ合う、何気ないやりとりが支えになることもある」と三矢さんは見る。
新型コロナで必要に迫られた在宅勤務。「家の中の様子など、ビデオ会議中に映り込んだ生活者としての一面が、人間性への理解につながり、やがて上司、部下の関係を緩やかにし、職場の関係性をフラットなものへと移行させる可能性もある」と三矢さんはみている。
