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妊産婦サポート 生活を楽に すすぎやすいヘアケア商品 オンラインでおむつ交換講習

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ミキハウスのオンライン妊婦研修の撮影の様子(提供) 1/3枚  新型コロナウイルス禍で妊産婦を取り巻く環境が厳しさを増しており、彼女らの生活を少しでも楽にしようという商品やサービスを開発する動きが企業の間に広まりつつある。妊娠、出産による体調の変化に合わせ開発された妊産婦向け入浴用品や、自宅にいながらオンラインで産院さながらに乳児の世話を受講できるサービスなどが登場している。お母さんの心にどこまで寄り添えるか追求している。(黒川信雄)

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 「新型コロナ禍で移動が難しくなったり、他のママ友と交流したりすることもできない。お風呂の時間にリフレッシュすることは、妊産婦にとり、とても重要です」

 理美容医療機器を手がけるタカラベルモント(大阪市中央区)は1日、国内外でもあまり例がないという妊産婦向けに特化したヘアケア・ボディケア用品の新ブランド「m.i」を発売した。プロジェクトを主導した山本理奈さん(27)も6月に初産を予定しており、妊産婦の悩みに寄り添った商品と強調する。

 「m.i」は妊産婦の女性ホルモンのバランスの崩れやつわりの症状から現れる身体の変化に配慮し、香りや保湿、素早いすすぎができる性能などに重点を置いて開発された。「赤ちゃんと一緒に入浴すれば、お母さんは本当に時間がない。短時間の入浴でも髪の毛や体をしっかりケアできることが大切だ」と山本さんは強調する。

 インターネットを活用した取り組みも活発だ。子供服ブランド「ミキハウス」を展開する三起商行(大阪府八尾市)は大阪や愛知などの産院と連携し、その産院に通う妊婦や家族向けに、赤ちゃんの入浴やおむつの交換方法などをミキハウスのスタッフがオンラインで教えてくれるサービスを始めた。

 家にいながら学べることで、移動による感染リスクを避けられるほか、産院側も出産などの対応に注力できる。ミキハウスは、妊婦らに商品サンプルなどを提供し、気に入ってもらえたらウェブ通販や百貨店での商品購入を勧める仕組みにしている。 

 ITベンチャーのCompass(コンパス、神戸市)は、SNSのLINE(ライン)上で母子手帳のように利用できるオンラインサービス「Mother Helper(マザー・ヘルパー)」の提供を始めた。子供の生年月日を登録すると予防接種の時期を教えてくれたり、チャットでカウンセラーに育児の悩みなどを相談できたりする。

 「ラインを使い慣れている若いお母さんが多いので、アプリのダウンロードが不要な形にした。コロナ禍でもお母さんが“孤立”しないようサポートできれば」(広報担当者)。自治体が同サービスのシステムを使い、妊産婦支援に利用するケースも出ているという。

 育児情報サイトのベビカム(東京都千代田区)も、育児などを夫婦で学ぶ自治体や病院の「両親学級」のオンライン開催を支援している。

     ◇

 新型コロナウイルス禍では妊産婦だけでなく、多くの女性が生活の不自由さに苦しめられている。そのひとつは、政府の緊急事態宣言発令で家族が外出を控えたために生まれた家事負担の増大だ。

 家事のシェアを仲介する「タスカジ」(東京都港区)が昨年12月、自社サービス利用者を対象に行った調査によると、コロナ禍前と比較して家事負担が増大したとの回答は57・6%にのぼった。また家事に関与する時間は、平日は夫の平均約38分に対し妻は117分、休日も夫が59分に対し妻は131分で、妻の負担が大幅に多い実態も明らかになっており、家事負担増のしわ寄せが女性に向かっている実情が伺える。

 利用が拡大しているのが家事代行サービスだ。掃除や料理、洗濯などの代行を手掛けるベアーズ(東京都中央区)では、令和2年度の同社サービスの利用件数が前年度比で23%増えた。

 利用者の内訳は、子育て世帯が45%、DINKS(子供を作らない共働き夫婦)が25%などとなった。コロナ禍で家事の総量が増えただけでなく、家族が家にいることで互いのストレスも増大しており、家事代行サービスはその軽減効果もあるとみられている。

写真一覧

  • 妊産婦向けヘアケア・ボディケア用品の新ブランド「m.i」を紹介するタカラベルモントの山本理奈さん(黒川信雄撮影)

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