東京五輪、来年無理なら中止 IOCバッハ会長が示唆

 英BBCは20日(日本時間21日)、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)がインタビューで、新型コロナウイルスの影響で延期となった東京五輪が2021年に開催されなかった場合、中止となる見通しを認めたと報じた。再延期が難しい理由を列挙したが、IOCの責任を避けようとするかのような微妙な発言で、今後に議論を呼びそうだ。

 来年夏に新型コロナウイルスの流行が収まらなければ、東京五輪はさらに延期されるのか。誰もが抱く疑問に、バッハ会長はこう答えた。

 「大会組織委員会に3000から5000もの人々をずっと雇い続けることはできない。主要な国際競技団体(IF)が計画する世界中のスポーツのスケジュールを、毎年毎年変更させることはできない。選手を先の見えない状況に置いておくわけにはいかない」

 ただ、BBCによるとバッハ氏は、安倍晋三首相から「(来年夏が日本として)最後のオプション(選択肢)」だと伝えられたと明かし、「こうした点が問題とされるのは理解できる」と、再延期が不可能なのは日本側などに要因があると示唆。その上で「延期された大会を組織する作業はとてつもなく膨大だ」と説明した。

 ワクチン開発が開催条件かとの問いには「世界保健機関(WHO)の助言を頼りにしている」と話すにとどめた。来夏に事態が収束していない場合の無観客実施については「臆測」とした上で、「望ましい形ではない」と消極的な姿勢を示した。一方で「決断の時期が来たら選手やWHO、日本側と相談する時間を与えてほしい」と含みを残した。

 これに対して、組織委の武藤敏郎事務総長は21日、オンラインの記者会見で「直接うかがったわけではないので、コメントは控えたい」とした。「最後のオプション」という安倍首相の発言については、3月24日の安倍首相とバッハ会長の電話会談に同席した際に「その言葉を使ったということは、私の記憶にない」と困惑の表情を見せた。

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