IOC「日本当局を信頼」 的確な情報発信も求める

 新型コロナウイルスによる肺炎が拡大する中、国際オリンピック委員会(IOC)のコーツ調整委員長は14日、東京都内で「この国の公衆衛生当局を信頼している」と述べ、東京五輪を予定通り開催する考えを示した。13日から2日間行われた、東京五輪の準備状況を確認する大会組織委員会などとの事務折衝後の記者会見で語った。

 コーツ氏は世界保健機関(WHO)から「中止や延期は特に必要がない」と伝えられたことを明かし「関連当局のさまざまな対策、措置は適切」と評価した。事務折衝では今後も情報共有を密にすることを確認。組織委の森喜朗会長は感染拡大が続いた場合、無観客で試合を行うなどの非常措置を取るかどうかを問われ「まったく考えていない」と否定した。

 前回リオデジャネイロ五輪では、ジカ熱の流行を懸念した一部選手が出場を見合わせた。コーツ氏は「情報を十分に伝えきれなかったのが一つの理由」と振り返り「(聖火リレーなど)一連の行事にどういう影響が出るか、一般市民や観光客への情報提供も重要だ」と指摘。組織委や政府に対し「非常に重要な仕事が待っている」と述べ、的確な情報発信を求めた。

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