コロナ禍で「親のことを考える頻度が増えた」ビジネスパーソンが7割超に

株式会社リクシス

 リクシス、家族コミュニケーション変化に関する自社調査結果を発表

 株式会社リクシス(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐々木裕子、以下リクシス)は、2020年5月22日、新型コロナウイルス感染拡大が、高齢の親と現役世代の子の間でのコミュニケーションに与えた影響に関する自社調査結果を発表しました。

 株式会社リクシス(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐々木裕子、以下リクシス)は、2020年5月22日、新型コロナウイルス感染拡大が、高齢の親と現役世代の子の間でのコミュニケーションに与えた影響に関する自社調査結果を発表しました。

 本調査は2020年5月3日から11日までの9日間、ビジネスパーソンを対象にインターネットアンケート形式で実施し、289名から回答を得ました。

7割以上の現役世代が、外出自粛で親のことを考えるようになったと回答

 65歳以上の親がいるビジネスパーソンのうち、外出自粛が始まる前と比べ「親のことを考えるようになった」と答えた割合は「頻繁に」「多少なりとも」の合計で73%に達しました(図1)。

 (図1)

多くの現役世代が、親との連絡頻度を上げている

 「LINEやメールを用いて連絡を取る頻度が上がった」と答えた割合も、親子が一緒に暮らしていない場合では45%を超えました。また、電話での連絡も全体で3割、離れて暮らしている場合では4割以上が頻度を上げたと回答しています(図2)。

 (図2)

現役世代の親の健康に対する感度は、格段に高まっていく

 今後については、約6割が「健康や体調が心配なので、親とのコミュニケーション頻度は上げていくと思う」としています。また、2~3割は親の健康維持のための情報収集や親に対する情報提供、支援のための関与を深めていきたいと考えていることが明らかになりました。中でも親がいずれの子とも離れて暮らしていると答えた人の約3割は、「親の健康維持・生活支援のために利用できる手軽なサービスがないか探し始めると思う」と回答しました(図3)。

 (図3)

 新型コロナウイルスの感染拡大防止をめぐっては、外出自粛が求められ、高齢者の健康への悪影響が懸念されつつも、子供側は親の元を訪ねることが難しい状況が生まれました。

 国内の大半の地域で緊急事態宣言は解除となりましたが、感染の完全な収束につながるかはまだ未知数な部分もあることから、本調査から明らかになった、高齢の親に対する、現役世代の心理的物理的な関与の度合いは引き続き深まるものと予想されます。

 (お詫び)配信時にタイトルに誤字がありましたので、修正させていただきました。

 【本調査の概要】

 2020年5月3日から11日まで、当社の公式facebook上にて呼びかけを行い、1612人にリーチ、289人から回答を得た。

 年代別では60歳以上 3.8%、50歳代34.3%、40歳代45.4%、30歳代15.9%、20歳代3.8%。

 性別の割合は女性52.6%、男性47.1%、その他0.3%。

 65歳以上の親がいるとした人は271人。

 【株式会社リクシスについて】

 「超高齢化時代に、『すべての人の物語』が輝く世界を。」をビジョンに掲げ、仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT」、高齢者/シニアケア市場向けリサーチ&コンサルティング事業、高齢者/シニアケア市場向けプロモーション&マーケティング事業を提供しています。

 詳細は https://www.lyxis.com/をご覧ください。

 お問い合わせ先:

 仕事と介護の両立支援クラウド 「LCAT」について:lcat_biz@lyxis.com

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