緊急事態宣言再発令で東京五輪へ再び試練 各競技団体は冷静に対応

 新型コロナウイルス感染拡大を受け、東京都など1都3県への緊急事態宣言の発令が7日、決まった。東京五輪に向けて強化を進める各競技団体は事態を冷静に受け止めながらも、一部の海外派遣や合宿を見合わせるなど慎重に対応している。(東京五輪取材班)

 ■海外派遣

 「一番影響が出るのは海外遠征。日本からの選手を受け入れてくれるか。受け入れ先の国でも感染が広がっている。競技や地域で対応は違ってくるはず」と話すのは、日本オリンピック委員会(JOC)の尾県貢選手強化本部長だ。

 全日本空手道連盟は今年に入り、2月と3月に欧州などで開かれる国際大会への選手派遣を見送る方針を決定。関係者は「強化が予定通りに進まないが、4月の大会には五輪ランキングのポイント対象になるので派遣できれば」と述べた。

 2大会連続金メダルを狙う競泳男子の萩野公介(ブリヂストン)らを指導する平井伯昌コーチは、例年2~3月にスペインで実施していた高地トレーニングを昨年末にキャンセル。合宿地を長野県東御市の施設(標高1750メートル)に切り替えるなど、すでに手を打っている。

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