産業医を味方につけて円滑な「復職」 職場復帰のための5つの質問

 【病気になっても決して仕事を辞めてはいけない】

 休職そして復職は、労働者に認められた権利だと思われがちだが、実は法律上の義務はない。しかしほとんどの企業では人道的、福利厚生的な観点などで、各会社の就業規則によって、休職や復職を認めている。

 休職者を円滑に復職させることに定評のある、産業医の中原亮医師(株式会社365tokyo代表取締役)は、復職を求める従業員も判断する企業側も、就業規則に則ってフェアに進めることが、どちらにとってもよい方向性を見い出すための鍵だと話す。

 そのために大切なポイントは3つある。

 〔1〕復職に関わる登場人物と役割を明確にする

 ここでいう登場人物は、復職を希望する従業員本人、上司、人事部、産業医、主治医の5人。サッカーに例えると、本人はプレーヤー、上司は監督、人事部は審判で、産業医はチームドクター、主治医はスポーツ医などの専門家だ。それぞれが自分の役割を明確に把握しそれぞれの役割をこなすことで、円滑な復職が叶うという。

 「メンタルヘルスで休職中の方は、サッカー選手が骨折して、戦力外通告を受けて家で休んでいる状態です。その後日常生活が可能になって復職を希望されても、ギプスがとれてリハビリを開始するなど、別メニューで調整している段階。ピッチに立つこと、つまり職場復帰はまだできません」

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