高齢者入浴中の事故、熱中症8割超 ヒートショックは1割未満

 入浴中に浴槽で体調を崩した高齢者のうち、8割以上が熱中症かその疑いのあることが7日、千葉科学大の黒木尚長(ひさなが)教授(法医学・救急救命学)の調査で分かった。急激な温度差が体に悪影響をもたらす「ヒートショック」は1割未満だったことも判明。死亡事故の場合も同じ傾向があるとみられる。入浴の際にはヒートショックの危険性が指摘されてきたが、定説が覆る可能性が出てきた。

 厚生労働省の人口動態統計によると、平成28年に不慮の事故で溺死した高齢者は6759人。病死だったケースも含め入浴中の事故死は1万7千人との推計もあるが、詳細を分析した調査はほとんどなかった。

 黒木氏は29年12月、65歳以上の男女3千人を対象にインターネットで入浴に関するアンケートを実施。入浴中に具合が悪くなった人は10・8%に上り、症状などから熱中症が62・2%、熱中症の疑いが22・0%だった。ヒートショックの疑いは入浴前後を合わせても7・1%にとどまった。

 黒木氏によると、体温37度の人が全身浴をした場合、湯温が41度だと33分、42度だと26分で体温が40度に達する。この結果、入浴中であっても重度の熱中症の症状が出て、意識障害を生じるリスクが高まる。そのまま入浴を続け、体温が42・5度を超えれば突然死することもある。

 黒木氏は「高齢者は神経系の老化で熱さを感じにくく、長時間浴槽につかる傾向にあり、熱中症の初期症状が出ないまま意識障害に陥ることも多い」と説明。予防には湯温41度以下、入浴時間10分以内を目安とするほか、こまめに体温を測ることも有効だという。

 一方、黒木氏は23~27年に大阪市内で起きた入浴中の事故死のうち、大阪府監察医事務所が取り扱った2063人の死因を分析。心臓や脳の疾患を含む病死が74・8%、溺死が17・1%で、熱中症は2・2%だった。

 入浴中の突然死の場合、解剖しても慢性疾患以外の所見を見つけることは困難だといい、黒木氏は「病死と判断せざるを得ないのも仕方なく、ヒートショックの症状と結びつけて語られてきた。こうしたケースも大半が熱中症だった可能性が高い」と訴える。

 28年に大阪市の住宅の浴室で80代の夫婦が死亡していたケースでは、大阪府警の司法解剖の結果、死因は溺死だったが、熱中症による体温の上昇で意識を失った可能性が指摘されていた。

 ■熱中症 体温の上昇で体内の水分や塩分のバランスが崩れ、体温の調節機能が働かなくなるなどし、めまい、頭痛などの症状を起こす。気温や湿度により、室内でも発症する。「軽症」「中等症」「重症」の3段階に分類され、重症だと意識障害、けいれん、手足の運動障害がみられる。

 ■ヒートショック 急激な温度差がもたらす体への悪影響のこと。冬場の入浴時に暖かい部屋から冷えた脱衣所や浴室に移ったり、高温の浴槽に入ったりした場合、急な寒暖差で血圧が乱高下し、血管に負担がかかる。その結果、脳卒中や心筋梗塞などの急性疾患が起きるとされる。湯上がり時も急激な血圧の低下により、脳貧血が起きることがある。

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