災害情報をリアルタイムで共有 SNSで迅速に発信、AIで分析も

 豪雨などの自然災害の発生時に、会員制交流サイト(SNS)や人工知能(AI)を活用して救助・被災情報を発信する動きが本格化している。7月に九州や中部地方で発生した豪雨でも、災害状況を利用者が共有するスマートフォン向けアプリが一定の効果を上げた。ツイッターの情報からAIが被災場所を割り出し地図に表示するシステムも開発され、政府もLINE(ライン)による避難情報の提供を検討。災害が多発・激甚化する中、被災情報をいち早く詳細に把握、共有することが何より重要になっている。

リアルタイムで共有

 《大上戸川が一気に増水した。大木も流れて来てる》《普段は足首程度の川が2m近く水位が上がっている》《家の横の川と道路と田んぼの区別がわからなくなっています》

 甚大な被害をもたらした7月の記録的な豪雨。検索大手ヤフーが提供するアプリ「災害マップ」には、瞬く間にさまざま情報が寄せられた。

 アプリは3月から提供を開始。ユーザー同士で自身がいる場所の地図とともに災害状況を発信、共有する仕組みで、身近に迫る災害情報を早期に知ることで避難判断に役立てることが目的だ。九州を中心に大雨が降った7月3日~8日に、1万6810件もの投稿があった。

 ヤフーで天気や災害を担当する田中真司さんは「現在地と気象状況を照らし合わせることで、危険度の高まりを刻一刻と把握することができる。家の裏の川や近所の川がどうなっているかを知れることで、不要な外出をしなくてもよくなる」と効果を話す。

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