「観光業の回復は2024年かそれ以降」 ビジネストラベル会議

 新型コロナウイルスの感染症拡大で観光業が深刻な影響を受ける中、今後の業界を展望する「ビジネストラベル・カンファレンス2020」が6日、都内で開催され、約100人がオンラインで参加した。

 この日は、太平洋アジア観光協会(PATA)のマリオ・ハーディー代表が基調講演を行い、真野ナオミ日本MICE協会理事長、黒沢信也PATA日本支部会長、藤井宏章大丸有エリアマネジメント協会事務局長、山本牧子MPIジャパンチャプター名誉会長ら専門家4氏がパネルディスカッションを行った。

 ハーディー氏は「世界で数百万人の雇用が危機に陥り、2兆7千億ドルの潜在的損失が発生。脱するのは2024年かそれ以降」と厳しい認識を示す一方「オンラインに実イベントを組み合わせたハイブリッド型などを行い、コロナと共存することを考えたい」とビジネスの多様化を訴えた。

 討論では「オンラインイベントが進めば、リアルな出会いや、人と人とが触れ合う価値はなおさら高まる」などと、各氏が意見を交換した。

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