プラごみの再資源化目指す新会社 サントリー、東洋紡など12社

 サントリーホールディングス(HD)や東洋紡、レンゴーなどは30日、使用済みプラスチックの再資源化事業を行う新会社「アールプラスジャパン」を12社で共同設立し、事業をスタートさせたと発表した。

 新会社には東洋製罐グループHDやJ&T環境、アサヒグループHD、岩谷産業など異業種の計12社が出資。社長には、サントリーMONOZUKURIエキスパートの横井恒彦執行役員が就任した。

 米バイオ化学ベンチャー、アネロテックの技術を生かし、ペットボトルなどの使用済みプラスチックを再生する技術開発を支援。資金を拠出し、将来的に技術ライセンスを提供する。今後も出資を広く呼びかける方針で、住友化学も検討しているという。国内に工場を建設し、令和9年の実用化を目指す。

 使用済み製品をプラスチック原料に再資源化する技術はすでにあるが、今回新たに開発を目指す技術は、使用済みプラスチックを熱分解して油化する工程を省くことで、従来方法よりエネルギーの使用量や二酸化炭素の排出量を抑えられるようにする。

 プラスチックごみがもたらす海洋汚染の問題は、昨年6月に大阪で開かれた20カ国・地域(G20)首脳会議(サミット)でも議題に取り上げられた。プラスチックは軽く、持ち運びや保存に適しているなど利点も多いため、横井社長は「環境負荷を抑えつつ製品に再生できれば、使用済みプラスチックも廃棄物ではなく有用な資源と認識してもらえる」と強調している。

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