百貨店販売が低迷 名門アパレルに身売り観測、米中の「モノ言う株主」に翻弄

 そんな中で浮上しつつあるのが、身売り話だ。あくまで噂で真偽は定かでないものの、買い手候補の中には家具販売大手のニトリが含まれるほか、山東如意の大株主である伊藤忠商事の出方も注目される。

 「より、日中合体した上で事業を推し進めていく態勢ができた」。毛利氏はそう強調するとともに、有望分野の電子商取引(EC)に注力する考えを示したが、再建の行方次第では山東如意があっさり持ち株を手放す可能性も否めない。

 一方、平成27年に英ブランド「バーバリー」のライセンスを失い、再浮上のきっかけをつかめずにいる三陽商会にも、身売り観測が浮上している。

 同社は2月21日に、令和2年2月期(決算期変更のため14カ月の変則決算)の連結業績予想を下方修正した。本業のもうけを示す営業損益は、実に4期連続となる27億円の赤字。1月1日には岩田功社長が責任を取って取締役に降格し、中山雅之取締役兼常務執行役員が後任に就いた。

 そうした状況に業を煮やしたのが、株主の米投資ファンド、RMBキャピタルだ。昨年12月には、三陽商会の取締役会宛てに身売りを検討するよう求める書簡を送付した。

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