新車販売4年ぶりに500万台割れ!各社総崩れの中、プラスに転じたのは…

 【経済インサイド】

 平成27年度の国内新車販売台数は、東日本大震災のあった23年度以来4年ぶりの500万台割れとなり、低迷が鮮明になった。特に失速が大きかったのが軽自動車メーカー。新車販売トップ10位のうち6車種を軽自動車が占めたが、昨年4月の軽自動車税増税が響き台数は軒並み減少した。その半面、元気だったのが軽の割合が低いトヨタとマツダ。各社が前年度に比べふた桁前後のマイナスに陥る中、この2社だけがプラスを記録し、気を吐いた。

 ■トヨタはホンダの2倍以上

 トヨタは小型ハイブリッド車(HV)「アクア」が4年連続で首位を守った。ただ、アクアの台数は前年度比15.8%減の19万2399台にとどまり、代わりに伸びたのが、昨年12月に新型車を発売した主力HV「プリウス」(3位)や、昨年3月に一部改良した「カローラ」(7位)。トップ10位に最多の3車種が食い込んだ。

 高級車ブランド「レクサス」を含む全体の販売台数は1.5%増の約148万8000台を確保し、2位のホンダの約70万4000台に2倍以上の差を付けた。他メーカーが落ち込む中、軽の比率が低いことで王者の強さが際立った。

 トヨタと並び国内勢で販売を伸ばしたのがマツダだ。小型車「デミオ」や小型SUV「CX-3」の新型車がそろって販売を拡大。24年に投入した主力SUV「CX-5」も人気が衰えず3.5%減と小幅な落ち込みにとどめ、全体では3.4%増と国内勢トップの伸びを記録している。

 なかでもガソリンより安い軽油を使用するクリーンディーゼルモデルが販売を牽引しており、登録車販売の5割以上を占めている。昨年5月に発売した2人乗りスポーツ車「ロードスター」の4代目は、「2015-16日本カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞して好調さを印象づけた。

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