文部科学省は令和6年4月、同月3日に発生した宮崎市でのグラウンドへの落雷事故を受け、各都道府県の教育委員会や私立学校を主管する担当課に対して、「指導者は落雷の危険性を認識し、天候の急変などの場合にはためらうことなく適切な措置を講ずること」と注意喚起していた。
文科省は平成30年2月に「学校の危機管理マニュアル作成の手引」を作成。そのなかで、落雷について「海面、平野、山岳など場所を選ばず落ちる。グラウンドなどの周囲の開けた場所にいると、積乱雲から直接人体に落雷することがあり、その場合、約8割の人が命を落とす」と説明。そのうえで、部活動などの屋外活動を中断し、速やかに屋内に避難するよう呼びかけていた。