半世紀前の技術で途上国のインフラ整備　ＳＰＥＣが市場開拓

半世紀前に開発された日本発の独自技術で、途上国のインフラ整備に貢献しようとしている企業がある。土に混ぜて固めることで道路や水路などを建設できる土壌硬化剤を手掛けるＳＰＥＣ（東京都杉並区）だ。アスファルトや鉄筋コンクリートなどに比べ、短期間で安価に整備できる利点を生かし、普及に向けて途上国で実証を重ねている。

この土壌硬化剤は「ＳＴＥＩＮ（シュタイン）」。９５％の普通セメントに、カルシウム、マグネシウム、アルミニウムなど２７種類の無機物５％を添加した粉末状の製品だ。土の粒子は電気を帯びプラス・マイナスの引き合う力で結びついているが、土の重量に対して１０～１５％のＳＴＥＩＮを混ぜることで粒子間の結びつきを強化。適量の水を加えることでセメントも固まり、３日で大型トラックが通れる道路などとして利用できるようになる。

その場にある土を主な道路資材として使い、他所から運んでくる資材が少なくて済むため脱炭素技術としても評価されている。今年４月には外務省の「脱炭素技術海外展開イニシアティブ」の脱炭素技術にも採択された。耐久性もあり、道路などの耐用年数は最低１０年、最長で４５年の実績があるという。

ＳＴＥＩＮは１９７５（昭和５０）年に松村綜合科学研究所（北海道旭川市）が開発、かつては日本でも道路整備などに使われた。その後、アスファルトが広く普及したことで、日本では道路整備のためには使われることはなくなった。

そうした中で、メッキ工場の廃液など重金属の封じ込め技術を探していた久保金属の久保祐一社長が「途上国のインフラ整備を下支えできる技術」と評価。２００４年に松村綜合科学研究所と合弁でＳＰＥＣを設立し、途上国への普及を進めることにした。久保氏は０５年からＳＰＥＣの社長も務めている。

普及を目指している国の一つがカンボジアだ。雨期には舗装されていない道路は車が走行できなくなることもあり、国際協力機構（ＪＩＣＡ）の支援事業を活用して、１６年から普及に向けた調査を開始。２２年にはカンボジアの水資源気象省の委託を受け、首都プノンペン近郊でＳＴＥＩＮを使って１００～１５０メートルの道路３本を施工した。

他の施工方法に比べ、コスト面でもメリットがある。ＳＰＥＣによると、カンボジアで事業を実施した際に試算したところ、道路１平方メートル当たりの施工コストは９ドル（約１３００円）で、２３ドルの鉄筋コンクリート、１８ドルのアスファルトに比べて半分以下だったという。カンボジアでは今後、日本の政府開発援助（ＯＤＡ）で整備済みの国道から接続する支線道路整備を行う計画もあり、参画を目指している。

カンボジアのほかにも、ナイジェリアで試験的に道路を建設。スリランカではため池をつなぐ水路建設を行うなど施工実績は１５カ国に及ぶ。ケニアのモイ大学とは現地の特殊な土壌でも道路整備ができるように共同研究を始めている。

途上国に普及させるための課題は知名度の向上だ。普及活動の資金調達のためクラウドファンディングを実施、約３７００万円の応募を得た。久保氏は「雨期になり、道路が通れなくなれば人の命にもかかわる。この技術を必要な国に届けていきたい」と話している。（高橋俊一）