競泳選手のドーピング違反を巡り、自社製品への禁止物質混入が原因と認定されたことは事実に反し、名誉を傷つけられたなどとして、サプリメントの製造元が日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）などを相手取り、計約３億６千万円の損害賠償を求めて東京地裁に提訴したことが２６日、分かった。提訴は３月。
提訴したのはサプリの製造、販売を手がける「テクノサイエンス」（千葉県柏市）で、ドーピングに関する民事訴訟は異例。被告は、原因の認定や周知に関わったとされるＪＡＤＡと日本スポーツ仲裁機構（ＪＳＡＡ）、日本水泳連盟。３者はいずれも、裁判で正当性を訴える意向を示し「係争中のため詳細なコメントは差し控える」としている。