モビリティー新時代

電気自動車関連、国際表記に合わせては 日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎

産経ニュース
EV戦略について説明するトヨタ自動車の豊田章男社長=2021年12月、東京都江東区
EV戦略について説明するトヨタ自動車の豊田章男社長=2021年12月、東京都江東区

今回は電気自動車関連の「略語と頭字語」について触れたい。国際エネルギー機関(IEA)では、その代表的なリポート「Global EV Outlook 2022」で、電気自動車関連の表記を「略語と頭字語」として明確に定めている。

例えば、BEV(Battery Electric Vehicle)、FCEV(Fuel Cell Electric Vehicle)、PHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle)、HEV(Hybrid Electric Vehicle)である。

海外メディアや論文などでは、この表記を採用しているところが一般的であるが、日本では経済産業省の資料やメディアでの頭字語として、BEVをEV、FCEVをFCV、PHEVをPHV、HEVをHVと使用してきた。これは以前にトヨタ自動車がこのような表現を用いたことから、国内向けの資料やメディアでの表記として使われてきたものである。このため、国内と海外で整合性が取れていない状態であった。

しかしながら、次第に電気自動車関連マーケットが拡大するにつれ、環境も変化してきたのではないだろうか。2022年のBEVとPHEVの世界の新車販売台数は約1050万台となり、新車販売に占める比率も約13%にまで高まってきた。かなりの市民権を得た状態になってきたと思われる。

そのせいか、既にトヨタもIEAの頭字語に統一して資料を公表している。他の自動車メーカーも同様である。さらに、今年発売予定のプリウスも、従来の「PHV」から「PHEV」と名称を変更して発売するようだ。

経産省やメディアはこれまで使用してきた頭字語を変えにくいのかもしれないが、そろそろ国内向けの表記も国際的な表記に合わせる時期に来ているように思えてならない。         =おわり

わだ・けんいちろう 新潟大工卒。平成元年三菱自動車入社。主に内装設計を担当し、17年に新世代電気自動車「i-MiEV(アイ・ミーブ)」プロジェクトマネージャーなどを歴任。25年3月退社。その後、27年6月に日本電動化研究所を設立し、現職。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』(同文舘出版)がある。66歳。福井県出身。

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