遅延が２００分の１に　ＮＴＴの次世代光通信技術、「ｅスポーツ」などに活用想定

ＮＴＴは２日、次世代の光通信技術「ＩＯＷＮ（アイオン）」の初の商用化サービスについて１６日から提供を開始すると発表した。従来の光回線インターネットの２００分の１の低遅延を実現しており、僅かな遅延が勝敗に影響する「ｅスポーツ」の大会などでの利用が当初は想定されている。月額通信料は１９８万円と高額なため主に法人向けを想定しているが、会見したＮＴＴの川添雄彦副社長は「ネットも始まったころは高価だった」と述べ、今後の普及と低価格化に期待感を示した。

「ＩＯＷＮ１・０」は、１つの拠点ともう１つの拠点を新開発の光通信技術で結ぶことで、毎秒１００ギガビットという高速通信を保ちながら、従来の２００分の１という低遅延を実現できるという。提供エリアは国内全域で工事期間は約６カ月と想定している。

サービス開始に合わせて、拠点ごとの遅延を測定して１００万分の１秒単位で調整できる専用機器も約６５０万円で販売する。従来の光回線の場合、遅延が大きくなったり小さくなったりする「ゆらぎ」が生じていたが、ＩＯＷＮではなくなるという。

低遅延や遅延の調整が最も影響する利用シーンの一つとしてＮＴＴが紹介したのはｅスポーツ。従来だと拠点間の距離が離れているほど遅延が大きくなっていたが、ＩＯＷＮを利用することで遅延を一定にすることが可能になり、公平で快適なｅスポーツの環境が整備できるという。例えばこれまで札幌と福岡を結んでｅスポーツで対戦した場合、神奈川と東京を結んだ場合に比べると遅延が大きかったという。

会見で川添氏は、２０２０年にＮＴＴが米インテルとソニーの３社で設立したＩＯＷＮの国際標準化を目指す業界団体「ＩＯＷＮグローバルフォーラム」にＫＤＤＩも参加したことを明らかにした。フォーラムには２月時点で国内外の企業や大学など１１７の組織・団体が参加しており、「標準化を進める中でいろんなパートナーの力を借りて進める」と述べた。ただ、ＫＤＤＩなど特定の情報通信企業とのＩＯＷＮの共同開発の方針については否定した。