トルコ地震、海外部隊の活躍広がる　地震国・日本は不明者捜索に高い技術

トルコ南部を震源に６日に発生した大地震を受け、日本など海外から到着した救助部隊が現地で捜索活動に取り組んでいる。生存率が急速に下がるとされる「発生から７２時間」が経過した後に救出に成功した部隊もあり、海外部隊の捜索技術への評価は高い。ただ、トルコ政府機関の能力不足や地震発生後の現地の治安悪化により、海外部隊の救助活動が円滑に進まない恐れも懸念されている。（トルコ南部カフラマンマラシュ　板東和正）

地震国・日本に期待

「生体反応のようなものを確認した」

１０日夕。甚大な被害を受けたカフラマンマラシュの倒壊した建物で、捜索活動に当たる日本の救助チームの広報担当者が同行した記者にそう伝えた。救助チームはがれきに埋もれた生存者の匂いを探す救助犬や人の微細な動きを検知するレーダー、建物の内部を３６０度撮影できるカメラなどを駆使。生体反応や生存者の位置に関わる情報などを慎重に集め、災害対応を統括するトルコの政府機関「災害緊急事態対策庁（ＡＦＡＤ）」に報告した。

阪神大震災（１９９５年）や東日本大震災（２０１１年）を経験した日本は最新鋭のレーダー装置を開発するなど不明者の捜索で高い技術を持つ。捜索活動を見守った４０代のトルコ人男性は「地震の多発国である日本への期待は大きい。生存者を一人でも多く探してほしい」と話した。

日本の救助チームは消防や警察、海上保安庁、国際協力機構（ＪＩＣＡ）などの人員で構成され、地震発生翌日の７日に先発隊が到着。総勢７４人態勢（１２日時点）が現地入りし、これまでカフラマンマラシュの６以上の地点で捜索活動を実施した。国際緊急援助隊・救助チームの山本英昭団長は「われわれが長年培った経験や技術を活用して、できるだけ多くの人を助けたい」と力を込めた。

発生７２時間以降も救出

現地メディアによると、地震発生後、日本や欧米、中東などの６０カ国以上からトルコに救助、支援部隊が入った。トルコ政府の支援が遅れた影響で、被災地では捜索活動に従事する人員が足りず、子供や老人ががれきを運んで救助を手伝う姿も目立つ。特に、捜索や救助の技術が現場で不足しており、高度な捜索機器などを持つ海外部隊は「トルコにとって命綱」（災害専門家）だ。トルコで捜索活動を開始したスペインの部隊はドローンなどの最新技術を活用する方針という。

大規模な捜索活動で地震発生から１２０時間以上たった後に救助に成功した海外部隊もある。イスラエルの部隊は１０日、カフラマンマラシュの崩壊した建物から９歳のトルコ人の少年を救出した。イスラエルは海外部隊の中で最大規模の４５０人を派遣。これまでに１０人余りを救出した。

海外部隊は地震発生から７２時間が経過しても捜索を諦めない姿勢を貫いており、トルコ南部ハタイ県で捜索活動を実施する英国の部隊は「天候や気温によって（がれきの下でも）７２時間より長く生き延びられる人もいる」と強調した。

政府機関に不安も…

ただ、捜索する場所などを海外部隊に指示するＡＦＡＤについて、救助などのノウハウが不足しているとの見方がある。

米外交誌「フォーリン・ポリシー」（電子版）は１０日、「ＡＦＡＤの自然災害の緊急対応責任者には災害対策の経験はない」と指摘。トルコの現地メディアによると、ＡＦＡＤの幹部が救助に関する専門知識も有しておらず、国民の非難を浴びている。救助活動を行う市民（４３）は「ＡＦＡＤが判断を誤れば、海外部隊の捜索活動に支障が生じる」と懸念を示した。

また、トルコ南部の一部の地域では地震発生後、略奪や強盗などが横行。治安が悪化した影響を受け、ドイツやオーストリアの救助隊などが活動を一時中断した。トルコの災害救助の専門家は「治安がさらに悪化すれば海外部隊が撤退する恐れがあり、政府は対策を協議すべきだ」との見方を示した。