EV元年

㊥「最重要部品」電池争奪戦号砲

産経ニュース

トヨタはパナソニックと手を組み、両社の合弁会社「プライムプラネットエナジー&ソリューションズ」(PPES、東京都中央区)が電池生産を進めている。グループの豊田通商とは米国ノースカロライナ州で電池工場を新設する。投資額は12億9000万ドル(約1600億円)で、25年の稼働を予定している。電池材料についても「豊田通商の過去からの積み上げもあり、30年までは確保できている」(前田昌彦副社長)といい、グループ供給網を生かせる強みがある。

トヨタ自動車とパナソニックの合弁会社「プライムプラネットエナジー&ソリューションズ」(PPES)の工場で生産される電気自動車向け角形リチウムイオン電池=兵庫県加西市(PPES提供)
トヨタ自動車とパナソニックの合弁会社「プライムプラネットエナジー&ソリューションズ」(PPES)の工場で生産される電気自動車向け角形リチウムイオン電池=兵庫県加西市(PPES提供)

中国など海外でEV市場が拡大するなか、EV大手の米テスラやドイツ自動車大手のフォルクスワーゲン(VW)が、コバルトやニッケルを使わない安価なリン酸鉄リチウムイオン(LFP)電池を採用する動きも出ている。エネルギー密度が低く、航続距離を伸ばすには不利だが、コスト競争力は高い。LFP電池の主要メーカーもCATLなどの中国勢だ。

これに対し、トヨタ、日産、ホンダはそれぞれ、1回の充電で走れる距離を大幅に伸ばせる次世代の「全固体電池」の自社開発に取り組んでいる。エネルギー密度が高く、実用化できれば充電時間を従来の3分の1に短縮できる。電池の小型化も可能になり、米国で人気のピックアップトラックなどの大型車でも車両の重量を抑えられ、幅広い車種をEVにできるという。

「EVの普及にはバッテリー(電池)の革新が鍵になる」。日産の中畔(なかぐろ)邦雄副社長がそう話すように、日産は全固体電池によってEVとガソリン車のコストを同等水準にすることを目指している。実用化にはなお時間がかかるが、国内自動車メーカーがEV市場で躍進する強力な〝武器〟になる可能性を秘めている。

電池を制する者がEVを制す。航続距離、充電時間、コストと求められる性能は多岐にわたる。自動車メーカーの競争力を左右する電池の技術開発競争はまだ始まったばかりだ。

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