主張

コロナ禍と孤独 多様なつながり再評価を

産経ニュース

新型コロナウイルスが流行したこの2年間で、人々のコミュニケーションのあり方は大きく変わった。

会って話す機会は激減した。オンラインのやり取りに慣れた人も多いだろう。

だが、それで人と人が直(じか)に会うときと同様の関係性を構築するのは難しい。この当たり前の事実を改めて認識したい。

新型コロナウイルス禍における孤独・孤立問題をめぐり、2万人を対象にした全国実態調査で、孤独感が「ある」と答えた人は約4割に上った。世代別では20代と30代の孤独感が顕著である。既婚者よりも未婚者で孤独をより強く感じ、世帯年収の低い方がその傾向が強い。

孤独感が募って自殺にいたることもある。困窮者への支援や自殺防止策に力を入れるべきだ。

それ以前に、孤独に陥る人をできるだけ減らしたい。それには、政府が新型コロナに対応しつつ、経済・社会を運営する強い意志を持つことが大切だ。

今春は多くの大学で対面の入学式ができたが、過去2年は中止が目立った。教授や同級生らと直に顔を合わせないまま受講し、単位をとることも少なくなかった。

人と出会い、新たな経験を積むチャンスは替えが利かない。遠隔授業、課外活動の中止、学食での黙食などを漫然と続けるべきでない。若い世代の成長の機会を取り戻していきたい。

同時に、日本の孤独は、新型コロナで引き起こされた一時的な課題ではない点にも留意しなければならない。

今回の調査では、同居以外の家族や友人と直接会って話す頻度は「月1回未満」が最多で15・2%を占め、「全くない」が11・2%に上った。

コロナ禍で深刻化した可能性は否めないが、経済協力開発機構(OECD)の調査では、日本では家族以外と交流がない人の割合が、米英に比べて数倍高いことが分かっている。孤独対策はもっと早くから必要だったと見るのが自然である。

人々のつながりの構築は急務である。一昔前には当たり前だった地域社会や親族との付き合いを再評価したい。多様なつながりがあれば、「SOS」を発信しやすくなる。行き詰まったときの心のよりどころになるだろう。

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