気象庁は14日、有識者を交えた「津波予測技術に関する勉強会」をオンラインで開き、トンガ沖の大規模噴火による津波のメカニズム分析を始めた。今後議論を重ね、3月中に結果を取りまとめ公表する方針。
冒頭、同庁の木俣昌久気象防災監は「メカニズムが明らかではなかったため津波警報などの発表に時間がかかった。科学的に分析し、今後このような現象が起こったときにどうするのかを検討したい」と述べた。同日は経緯を再確認し、有識者が意見交換した。
気象庁は、トンガ沖噴火で発表に時間がかかり内容も不十分だったとして、津波に関する情報発信の迅速化を表明している。当面は、海外での大規模噴火の発生や各国で観測された潮位を可能な限り素早く、詳細に伝えることで対応する。令和4年度には、新たな情報発信の在り方を議論する検討会も開く。