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“落ち目”の日経平均、任天堂の採用でも復権は厳しいワケ

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日経平均は値がさ株の影響が強い
日経平均は値がさ株の影響が強い

ノーベル文学賞に毎回有力候補として名前が挙がる村上春樹氏と同じように、日経平均にも長年組入が待望されている“有力候補”がいる。

その中でも、今回日経平均にようやく組み入れられることとなった「任天堂」は、毎年の銘柄入れ替えのタイミングで有力候補として名を挙げられてはその座を逃し続けてきた。

今回は任天堂の他にも、日本を代表する電子部品メーカーの村田製作所と、上場企業の平均年収ランキングでも度々話題に挙がる計測機器大手のキーエンスといった二番手、三番手の有力候補も連続して日経平均入りすることとなった。

任天堂・村田製作所・キーエンスの三者が有力候補でありながら、これまで日経平均入りできなかった背景を理解する上では、これらの銘柄における「ある共通点」と日経平均の特徴を理解しておくべきだ。

“日経平均入り”3銘柄の共通点

今回、日経平均株価指数へ新たに追加された任天堂・キーエンス・村田製作所の3企業は、いずれも1株当たりの値段が高額な「値がさ株」とよばれるカテゴリに属する銘柄であった。

任天堂の株価は足元で1株=5万4000円程度で推移しており、キーエンスは7万2000円、村田製作所は1万円で推移している。現状の日経平均で最も指数に大きな影響を与えているのがユニクロやGUを展開するファーストリテイリングで、その株価は1株=7万5000円程度だ。

そして、日経平均はファーストリテイリングのような値がさ株の売買動向が全体の指数の方向性自体を度々左右することがある。そのため、値がさ株に買いが入り、日経平均株価指数が大きく値上がりしても、それ以外の銘柄は横ばいか、むしろ下落していることすらある。この現象から、日経平均株価指数は個人投資家から「ファストリ指数」(ファストリはファーストリテイリングの略)などと揶揄(やゆ)されることもあるのだ。

日経平均株価指数やダウ30種平均指数のように、「株価平均型」の指数は、時価総額が小さくても株価が高ければ指数に高い影響を与えられることから、値がさ株の動向に依存しやすい。そのため上記のような個人投資家だけでなく、プロも本音では日経平均株価を日本を象徴する株価指数と見なくなりつつある節もある。

その最も象徴的な事例が、日本銀行が買い入れ対象とするETFを、今年3月から日経平均連動型ETFではなくTOPIX連動型ETFに一本化したことだ(3月26日の記事参照)。TOPIXは、近年の米国株ブームでもしきりに話題に上がるS&P500と同じ「時価総額加重平均型」の株価指数だ。一般に時価総額加重平均型の指数は、株価平均型の指数と比べて歴史こそ浅いものの、各構成銘柄の時価総額に応じてウェイトが調整されるため、より正確に景気の全体動向を測る指標として有効であるとされている点で、近年主流になりつつある。

その動きから考えると、今回の値がさ3銘柄の組入は「株価平均型」のゆがみを増幅させる恐れのある変更とも思え、近年のマーケットの潮流からむしろ逆流する形だ。

日経平均が現状足踏みしていることから、「値がさ株を投入することで日経平均を釣り上げる狙いがあるのではないか」という陰謀論めいた推測も一部では流れているが、今回の値がさ株採用が直接日経平均を釣り上げる可能性は低い。

新方式で解消された? “値がさ株”デメリット

今回の日経平均における組入銘柄の変更にあたっては、各構成銘柄の株価調整方式も併せて変更となった点を見逃してはならない。

それは、株価調整のやり方を「みなし額面」から「株価換算係数」に変更した点にある。みなし額面方式の詳細な解説は2020年11月にドコモが日経平均株価から除外された際の記事で解説しているが(2020年11月の記事参照)、本稿でも簡単におさらいするとすれば、次の通りである。

実は日経平均株価でも、銘柄入れ替えの影響などを緩和するために、全225銘柄の株価の総和を単純に225で割らずに、一定の「除数」を用いて分母の数字である225から差し引く形で算出していた。これは主に日経平均株価から除外される銘柄と採用される銘柄の間で株価のギャップが生じることや、株式併合などによる指数の変動を緩和することが主な目的であり、値がさ株の影響を直接調整する類のものではなかった。

しかし、今回新規で採用された「株価換算係数」は、値がさ株であることによる指数全体への影響を調整できるようになる点で、TOPIX的な思想に寄り添うかたちとなる。

具体的には、新規に日経平均に採用される銘柄の7月末時点の株価が、日経平均構成銘柄の採用株価合計の1%を超える場合は、「0.1〜0.9の範囲で1以外の値」がその株価に掛けられるのである。つまり、新規に日経平均に採用される銘柄は、値がさ株であっても原則として指数全体と比較して1%以上の価格影響力を持たなくなるのだ。

今回採用された任天堂とキーエンスは0.1、村田製作所は0.8の株価換算係数が掛けられることになり、指数の中では値がさ株としての存在感はなくなる。

なお、日経平均にこれまで採用されている銘柄は、従来のみなし額面を基準に株価換算係数が設定されるため、指数の連続性を保った上で徐々に株価換算係数ベースの指数にシフトしていくこととなる。

したがって、当分は今回までに組入られた値がさ株は引き続き指数に対して影響力を維持していくと考えられるため、しばらくは「ファストリ指数」としての側面を持ち続けていくことにはなるだろう。

さらに、株価換算係数はやはり時価総額ではなく株価に注目した調整方式であることから、「時価総額が高く、株価も高い」パターンでは、逆に我が国の景気に対する影響力を過小評価してしまうリスクも依然として存在する。

“曲がり角”の日経平均、復権なるか

それでも、長らく維持してきたみなし額面の方式を見直した点は、日経平均株価の歴史の中でも大きな転換点だ。株価インデックスのようないわゆる「指数ビジネス」は、世の中の景気動向や株価の趨勢(すうせい)を測る一般的な指標として信憑性(しんぴょうせい)があるか否かによって、流行り廃りが生まれる競争の厳しい業界でもある。

その分、一度指数として成功してしまえば、安定的な収益が期待できる点でハイリスク・ハイリターンなビジネスでもある。しかし、日銀や投資家の興味が個人・機関を問わず時価総額加重平均型指数へシフトしている現状では、これまでの「日本を代表する株価指数」という称号にあぐらをかいていては早晩TOPIXにその座を奪われかねないという危機的な状況に陥っている。

株価平均型指数には依然として構造的な問題も残っているが、今回の変更でかつての権威を取り戻せるかに注目していきたい。

筆者プロフィール:古田拓也 オコスモ代表/1級FP技能士

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