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金メダル最多 量産の背景冷静な分析を

産経ニュース

東京五輪で日本勢が獲得した金メダルが、史上最多となった。

1964(昭和39)年の前回東京五輪と2004年アテネ五輪の16個を上回る好成績だ。

新型コロナウイルス禍による海外勢の調整不足が指摘されている。日本での直前合宿を見送った国・地域は多く、時差や高温多湿の気候に慣れる機会を失った。

対照的に、日本勢は大会期間中も強化拠点に宿泊するなど、万全のサポートを受けて本番を迎えた。海外勢から「不公平」との声が聞かれるのも事実だ。

しかし、「地の利」がもたらした金メダルラッシュだとしても、獲得したメダルの重みが損なわれるわけではない。まずは、結果を出した選手たちを称(たた)えたい。

金メダル獲得の事情は、競技によって異なろう。実力通りに取ったものなのか、外的な要因が働いた結果なのか、大会後の冷静な分析が不可欠だ。

過去の五輪では「基幹競技」と呼ばれる体操、柔道、競泳、レスリングで多くの金メダルが生まれてきた。今大会は、柔道が男女各7階級で9個を獲得して、お家芸の面目を保ったほか、新種目のスケートボードで男女とも頂点に立った。中国勢の壁に阻まれてきた卓球は混合ダブルスで、フェンシングは男子エペ団体で強豪フランスを破るなどし、それぞれ日本に初の金メダルをもたらした。

躍進の背景には、国の強力な支援がある。国からの強化費は、令和3年度が約103億円で、3年連続で100億円を超えた。招致が決まる前の平成25年度は約33億円だった。

国とスポーツ界の連携も見逃せない。競技団体の報告をもとにスポーツ庁は2年前、メダル獲得が有望な15競技を「東京重点支援競技」と位置づけた。強化費を重点配分する対象には、若手の有望選手が多いスケートボードやスポーツクライミングも含まれている。戦略の勝利と言っていい。

大事なのは、これを一過性のものに終わらせないことだ。社会におけるスポーツの位置づけ、スポーツの価値を国民に示し、競技団体への長期的な支援の枠組みを構築していくべきだ。

1日からはレスリングが、5日からは日本発祥の空手も始まる。選手たちは前半の流れに乗って、好結果につなげてほしい。

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