コロナワクチン確保も…持病高齢者にはリスクといえる副反応の実態

※オピニオンサイト「iRONNA」に掲載された論考です。肩書などは当時のものです。

上昌広(医療ガバナンス研究所理事長)

新型コロナウイルスのワクチン開発に成功したというニュースが続々と報じられている。米ファイザーが2020年11月9日、約4万3千人を対象とした第3相臨床試験の中間解析で90%の有効性を報告したのを皮切りに、その後同月内に、米モデルナが94%、英アストラゼネカが70%、ロシアの国立ガマレヤ疫学・微生物学研究所が91%の有効性を示す中間解析結果を公表した。

一連の報告は、関係者の予想を大きく上回るものだった。知人の製薬企業社員は「誰もこんなに効くと思っていなかったでしょう」と話した。米食品医薬品局(FDA)や世界保健機関(WHO)が、コロナワクチンの有効性の基準として設定していたのは50%だったのだ。

今回、ファイザーとモデルナは遺伝情報を伝える「メッセンジャーRNA(mRNA)」、アストラゼネカとガマレヤ研究所はウイルスベクター(運び役)を用いたワクチンを開発した。mRNAワクチンは初めての臨床応用であり、ウイルスベクターワクチンはエボラウイルスワクチンに用いられているだけで、実績が限られている。

mRNAやウイルスベクターなどの遺伝子工学技術を用いたワクチンの長所は、短期間で大量に生産できることにある。2021年内にファイザーは13億回分、モデルナは5~10億回分、アストラゼネカは20億回分(10億回分は2020年内)、ガマレヤ研究所は5億回分を供給する予定だ。

コロナワクチンは通常2回の接種を要するが、大手製薬会社や研究所だけで最大30億人分のワクチンを提供できるという。こんなことは鶏卵培養を用いる従来型のワクチン製造法では不可能だ。

日本政府は、ファイザーとアストラゼネカからそれぞれ1億2千万回分、モデルナから5千万回分の供給を受けることで合意しており、総人口分のワクチンを確保できたことになる。とかく批判をあびがちな厚生労働省のコロナ対策であるが、ワクチン確保に成功したことは海外からも高く評価されている。

ファイザーのワクチンは、マイナス60度という超低温での保管が必要であることなどの問題もあるが、接種体制を工夫すれば、なんとかなるだろう。

では、現在、問題となっていることは何だろう。私が懸念しているのはワクチンの安全性だ。

実は、いずれのワクチンも副反応が強い。例えば、アストラゼネカのワクチンは、チンパンジーの風邪ウイルス(アデノウイルス)にコロナのスパイクタンパク質の遺伝子を導入したものだが、臨床試験では解熱剤であるアセトアミノフェン1グラムを6時間おきに内服することになっていた。総投与量は1日あたり4グラムということになる。日本でのアセトアミノフェンの常用量は1回0・5グラム程度で、最大許容量は1日4グラム。アストラゼネカは、当初から強い炎症反応が生じることを予想していたことになる。

すでに重症の副反応も生じている。20年9月初旬、アストラゼネカのワクチンを接種した被験者が横断性脊髄炎を発症し、世界各地で実施中だった臨床試験が一時的に中断された。この病気は脊髄に炎症を生じ、進行すれば感覚消失、まひ、尿閉や便失禁を生じる場合がある。原因はウイルス感染、自己免疫疾患などさまざまで、ワクチン接種後に起こることも報告されている。今後、多くの人が接種すれば、同様の副反応が出る可能性は否定できない。

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