長野発　ウィズコロナのスキー場　世界で通用する魅力を模索

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　昨シーズン、雪不足と新型コロナウイルス禍で大打撃を受けたスキーリゾート。本州最多のスキー場を擁する長野県では利用者数が過去最低に落ち込んだ。スキー離れや雪不足にあえぐ中での新たな試練。とくに今年は、時間をかけて増やしてきた外国人客（インバウンド）がほぼ見込めない。その分、日本人の取り込みが浮上のカギとなる。

外国人客見込めず

　シーズン中の県内スキー場利用者数（当年１１月から翌年春の終了まで）は、平成４年度の延べ２１１９万人をピークに減少に転じ、令和元年度は５５２万人（前年度比１４％減）。２７年間で約４分の１に減少した。昨年は雪不足でオープンが遅れた上に、年が明けてからはコロナ禍で、春休み期間を待たずに早々と営業を終了する動きさえみられた。

　ウィズコロナで迎える今シーズン。１１月３日の軽井沢プリンスホテルスキー場を皮切りに、県内約８０カ所のスキー場が次々にオープンする。

　野沢温泉スキー場は、１０人乗りのメインのゴンドラを刷新、高速化し、１２月１２日から運行を始める予定だ。運営会社の株式会社野沢温泉の高沢公治営業課長は「搭乗時間を半分の８分に短縮し、その分お客さまに滑走を楽しんでもらえる」とアピールする。

　しかし、インバウンド減少の穴は大きく、公表した今年度の目標は、昨年度よりさらに３万人少ない３１万人とした。

メインゴンドラ刷新

　国内で複数のスキー場運営を手掛ける日本スキー場開発（白馬村）によると、インバウンドが増えたきっかけは２００１（平成１３）年の米同時多発テロ。夏のオーストラリアから冬の北米に行っていたスキー客が、テロの標的になりにくいと考えた北海道ニセコに行くようになり、次第に本州にも流れてきたという。中でも白馬エリアは注目を浴び、今年７月１日時点の基準地価で白馬村北城の上昇率が全国４位になったほど。

　同社は１０月、白馬八方尾根スキー場を運営する子会社の白馬観光開発（白馬村）と、共同運営する個人株主１００％の八方尾根開発（同）との経営統合の検討を始めると発表した。両社の経営資源、ノウハウを融合することで、同スキー場を世界で戦えるスキー場にすることを目指す。

　日本スキー場開発の高梨光開発本部長は「長いレンジで考えると投資してインバウンドを取り続けないと業界は立ち行かない」という。