「３年前の豪雨」教訓に　早期の避難誘導、河川情報共有　福岡・大分

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　九州を襲った記録的な豪雨で、福岡県と大分県では６日から浸水や土砂崩れが各地で発生した。両県は平成２９年７月に４０人が死亡した九州北部豪雨を経験しており、今回はその教訓をもとに、早期避難などの行動をとった住民が数多くいた。被災経験は、防災意識の向上にどう生かされていたのか。（松崎翼、石原颯、花輪理徳）

　「豪雨が迫っています。すぐに行動してください」

　大分県日田市上宮（じょうぐう）町。６日午前１１時４５分、町内の全約３０戸に設置された防災情報などを伝える告知放送端末が鳴り響いた。

　声の主は自治会の顧問、藤井隆幸さん（７１）。市から避難勧告が出る約４０分前だったが、雨雲レーダーを見て自主避難を決断、マイクに向かったという。結果的に上宮町で被害はなかったが、住民のほとんどが避難した。藤井さんは「３年前に山が崩れるのを目の当たりにした。惨状の記憶がよみがえった」と早期判断の理由を語る。

　２９年の九州北部豪雨では日田市や福岡県朝倉市を中心に死者４０人、行方不明者２人という甚大な被害が発生した。これを受け、日田市は自主防災意識の向上を一つの柱とした復興計画を策定している。

　上宮町は２９年の豪雨で人的被害こそ出なかったが約８割の住宅が浸水や全半壊の被害を受けた。避難せず家に残った住民もいたことから、自治会は今回、より早い避難誘導を心がけたという。

　同市大肥（おおひ）本町では、自治会が九州北部豪雨で大きな被害が出た７月５日を「防災の日」に指定し、毎年この日に防災訓練を実施している。防災士の資格を持つ住民も増やしており、今月６日から連日続く大雨では防災士同士が川の水位の状況を報告しあい、避難のタイミングを見極めている。