「若いがん患者に子供を」 生殖能力温存で日本癌治療学会が指針公表へ

「診療ガイドライン」をまとめた日本癌治療学会の(左から)北川雄光理事長、青木大輔WG委員長、鈴木直・同副委員長、大須賀穣委員=13日午前、東京都港区(道丸摩耶撮影)
「診療ガイドライン」をまとめた日本癌治療学会の(左から)北川雄光理事長、青木大輔WG委員長、鈴木直・同副委員長、大須賀穣委員=13日午前、東京都港区(道丸摩耶撮影)

 日本癌(がん)治療学会は13日、がんと診断された若い患者が将来、子供を持つ可能性を残す治療方法をまとめた初の指針を月内に公表すると発表した。「がんの治療が最優先」とした上で、がんと生殖医療の専門医が連携して患者に情報提供することが重要だとした。

 がん治療では、抗がん剤や手術の影響で、子供が持てなくなる可能性がある。そのため、あらかじめ精子や卵子、卵巣などを採取して凍結保存し、治療後に子供を希望した場合に戻すなどして生殖能力を温存する方法が注目されている。

 指針は40歳未満でがんの治療を開始する若い患者が対象で、治療前に適切に情報を伝え、患者が希望すれば早期に生殖医療の専門医を紹介するよう求めた。

 また、乳がんや子宮頸(けい)がん、精巣がん、白血病などがんの種類別に凍結保存が勧められるケースを例示。乳がんはがんの摘出後、速やかに抗がん剤治療をすべきだが、開始を最大12週間遅らせて卵子の凍結保存を検討できるとした。精巣がんは、治療開始前の精子の凍結保存を推奨。思春期前の子供について、女子では卵巣の凍結が唯一の方法だが、まだ研究段階のため限られた施設で臨床研究として実施すべきだとした。

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