主張

「老い」の定義 実情に即して見直したい 多様な選択肢を社会の活力に

 現在の高齢者は医学的に若返っているとして、日本老年学会などが、一般的に65歳以上とされている「高齢者」の定義を75歳以上へ引き上げることを求めた。

 65〜74歳は「准高齢者」との区分を新設し、社会の支え手として捉え直そうというのである。

 医療の進歩や生活環境の改善、国民の健康意識の高まりもあってのことだ。長寿社会を目指してきた成果だと自信を持ちたい。

 65歳を超えても「老け込むのはまだ早い」と考える人は少なくない。社会活動に意欲的な人々のやる気を引き出すには、実情に即して定義を改めるとともに、その受け皿づくりが必要となる。

長寿の成果を喜びたい

 それは人口減少に耐え得る国づくりの大きな柱ともなる。1億総活躍社会を掲げる安倍晋三政権は活力ある社会の実現に向け、多様な「老後の選択肢」を用意する必要がある。

 医師や学者らでつくる日本老年学会などが、高齢者の定義を引き上げる根拠として挙げたのは、肉体面での若返りだ。学会などで脳卒中や骨粗鬆症(こつそしょうしょう)などの病気や運動の各種データを解析したところ、65歳以上の慢性疾患の受診率が低下していた。

 知能の検査でも最も高得点の世代は40代から50〜60代に移行していたという。こうしたことから、10年前に比べて身体の働きや知的能力が5〜10歳は若くなっているとの判断である。

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