平成27年の東京株式市場は、日経平均株価が一時2万円を回復し、日本株の復活を印象づけた半面、夏には、中国株の急落など中国ショックに見舞われ、海外動向に翻弄される値動きの激しい1年となった。外国為替市場では、年間を通じた円の対ドルでの最高値と最安値の値幅が約10円にとどまり、昭和48年に変動相場制に移行して以降で最小となる見込みだ。(森田晶宏)
株価2万円回復
「ついに2万円だ」
4月10日午前9時7分、平均株価は、ITバブル期の平成12年4月以来、約15年ぶりに2万円の大台をつけた。それから8営業日後の22日には、終値でも2万円を回復した。
27年は、日本株の上昇を促す好材料に恵まれた。最大のエンジンは、円安や原油安を背景とした好調な企業業績だ。加えて、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)をはじめとする公的マネーの存在や、日欧の金融緩和、外国人投資家の関心が高い企業統治改革の本格化などが株高を支えた。
日本株の売買で6~7割のシェアを握る外国人投資家は、こうした点に着目して買いを主導。6月24日には終値で2万0868円03銭まで上昇し、約18年半ぶりの高値水準となった。この日の終値は結局、27年の最高値となった。