「半数以上の大学が働く意欲低下を指摘」の記事詳細：イザ！

　就職を目指す近年の大学生の「働くことに対する意欲」について、半数以上の大学が「低下している」と感じていることが産経新聞が実施した調査で分かった。調査からは、働くことに対し前向きになれない若者像が垣間見え、大学側が懸念を抱いている実態も明らかになった。

　調査は昨年、文部科学省の中央教育審議会が職業教育に関する答申のなかで、「若者の働くことへの関心・意欲の低下、職業意識・職業観の未熟さ」を指摘したことを踏まえ実施した。

　７２％の大学が、学生の「職業意識・職業観の未熟さ」を、５６％が「働く意欲の低下」を感じていると回答。具体的には「働くことへの目的意識が持てない」「将来に対する期待や夢が持てない」といった点を指摘する大学が多かった。

　原因をたずねたところ、「過保護と過干渉でハングリー精神が希薄化している」（西日本の国立大）、「ゆとり教育の弊害で競争心がない」（東日本の私立大）など、豊かさの代償としての現象という声が多数を占めた。

　同時に企業に実施した調査で、採用する学生に特に求めたい能力を複数回答で聞いたところ、８２％の企業が「粘り強さ・ストレス耐性」と回答。「コミュニケーション力」（７９％）が続いた。さまざまな資格などのスキル、面接対策などを強く求める企業は少なく、職業人となるための素養をまず磨いてほしいというニーズが強かった。

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記事本文の続き　また大学に対し、「伸ばすことに困難を感じている能力」を聞いたところ、「粘り強さ・ストレス耐性」が最多の３２％。以下、「環境への適応能力」「労働意欲の向上」と続いた。企業、大学とも近年の学生の忍耐力の欠如を問題視しており、その育成が課題となっているようだ。

　このような現状への危機感は強く、「社会全体で考えるべき問題」（西日本の国立大）、「新しい教育カリキュラムが必要」（通信業）といった、職業教育の在り方の根本的見直しを求める声が複数あった。

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　調査は２５０大学（回収率６２％・１５６校）の就職担当者と、２５０社（同３６％・９１社）を対象に昨年末に実施した。