「クリスマス商戦は３ＤＳ圧勝　王者復活の決め手は…」の記事詳細：イザ！

　任天堂の携帯ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」に、発売直後のソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）の新型携帯ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）ヴィータ」が挑む形となった平成２３年のクリスマス商戦。キラーコンテンツとなる人気ソフトを発売した３ＤＳが商戦を制したが、「ＰＳヴィータのソフトがそろう春こそが本番」との声もあり、両製品の覇権争いが国内ゲーム機市場の回復につながるか注目される。

　ゲーム雑誌会社エンターブレインによると、昨年末のＰＳヴィータの国内販売台数は４０万２千台（平成２３年１２月１７日～２５日）に対し、３ＤＳは約５１万台（同１９日～２５日）を売り上げ、国内累計で４００万台に到達した。３００万台を突破してからわずか２週間で１００万台を上積みするという驚異的な伸びをみせた。

　３ＤＳは２３年２月の発売以来、人気ソフトが少なく売り上げ台数の低迷が続いた。しかし、１１月以降に発売した「スーパーマリオ３Ｄランド」と「マリオカート７」、「モンスターハンター３（トライ）Ｇ」（カプコン）の３タイトルが各１００万本出荷を達成。まさにキラーコンテンツとなり３ＤＳの販売拡大を牽引（けんいん）した。今春に向けてさらに人気ソフトの発売が予定されているが、この３ＤＳ快走に懐疑的な声もある。

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記事本文の続き　大阪市内の家電量販店の担当者は「３ＤＳの最大の特徴である３次元映像（３Ｄ）機能ではなく、人気ゲームというカンフル剤の効果が大きい」と指摘。店内でも３Ｄ機能を使わずに遊んでいる人も多く、３ＤＳを所有する男子高校生（１８）は「必要ないので、遊ぶときは３Ｄ機能を切っている」と手厳しい。

　こうした「３Ｄ機能不要論」に対し、ゲームソフト会社の首脳は「業界的にも３Ｄ機能をどう使いこなすのか模索段階にある」と認める。一方で「開発が２年目となる春以降は、３ＤＳの機能を生かせるゲームが出てくる」と明かす。

　本領を発揮していないのはＰＳヴィータも同じ。ウリの高精細映像や通信機能などを十分に発揮できるソフトはまだ少ない。クリスマス商戦での購入動機は新型機への興味が中心だったようで、エンターブレインの浜村弘一社長は「ＰＳヴィータ向けのゲームや通信サービスが充実する春以降が本当の勝負となる」と話す。

　その上で「（ソニーは）ＰＳヴィータを上級機、従来のＰＳポータブル（ＰＳＰ）を普及機と設定している」と分析。従来のＰＳＰユーザーを囲い込み、スマートフォン（高機能携帯電話）などで楽しめるソーシャルゲームなどへの流出を阻止する狙いもあるとみられる。

　ゲーム機業界では新型機を発売するたびに、従来機のソフトが遊べないという互換性の問題が起き、ユーザー離れを引き起こした歴史がある。なかでもＰＳＰは、全世界で累計販売台数７千万台以上、任天堂の従来機「ニンテンドーＤＳ」は同１億４千万台以上を販売。この巨大な“財産”の散逸を防ぐため、両社では従来機との一定の互換性を担保する以外にも、それぞれ手を打っている。

　ＰＳＰについては、ＰＳヴィータの発売後も「業界慣例としては異例」（浜村社長）となるテレビＣＭを継続。任天堂は昨年８月、３ＤＳを１万円値下げしてＤＳシリーズに近い１万５千円とし、買い替え時の乗り換え需要を後押しした。

　エンターブレインの調べによると、ハード・ソフトを含めた国内家庭用ゲーム市場は平成１９年の６８８６億円から右肩下がりで、２３年には４５４３億円まで落ち込み、いまや「冬の時代」に突入している。

　３ＤＳの３次元映像機能とＰＳヴィータの通信機能。それぞれの本領が発揮がされたとき、ゲーム市場に再び活気が戻ってくるのか、注目される。（伊豆丸亮）