「パソコンに匹敵　新風巻き起こす「スマートフォン」」の記事詳細：イザ！

　【わが社のお宝】“ケータイ進化論”：（１）／（２）／（３）／（４）／（５）／（６）／（７）

　「ケータイがパソコンになる」。ＮＴＴドコモなど携帯各社が相次いで売り出している「スマートフォン」は、そんな製品だ。マイクロソフトの「ウィンドウズ」など、パソコンでおなじみのＯＳ（基本ソフト）を搭載しパソコンのように新しいソフトウエアを追加することもできる。

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記事本文の続き　日本でスマートフォンの名称を知らしめたのが、ウィルコムだ。平成１７年に発売した「Ｗ－ＺＥＲＯ３」は、「ウィンドウズ・モバイル」と呼ばれるＯＳを搭載。小型のキーボードを備え、ビジネスマンを中心に大ヒットした。

　さらに、スマートフォンの存在を一般消費者にも広めたのが、ソフトバンクモバイルが１９年に発売した米アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）３Ｇ」だ。米国で熱狂的なファンを獲得し、日本でも、ＮＴＴドコモとソフトバンクが激しい販売権の争奪戦を繰り広げた。

　発売当日に、東京・表参道などの店舗でファンらが長蛇の列をつくった光景は記憶に新しい。

　ソフトバンクに対抗し、ＮＴＴドコモも従来は法人向けに販売していたカナダのＲＩＭの「ブラックベリー」を一般消費者向けに発売。米国ではオバマ大統領が“ブラックベリー中毒”といわれるほどの大ファンだという。

　さらに携帯電話事業では新規参入組のイー・モバイルも、台湾のＨＴＣの端末を発売。ＫＤＤＩも同じ端末の発売を予定しており、販売競争は激化の一途だ。

　各社が発売を急ぐのは、スマートフォンの場合、ネット利用の急拡大が見込めるためだ。サイト数が携帯向けより圧倒的に多いパソコン向けサイトに自在にアクセスできるため、高額のデータ通信収入が転がり込んでくる。

　通話サービスは価格競争の影響で収入が減少傾向にあり、何とかデータ通信で稼ぎたいという思いが、各社の背中を押している。

　高額な料金に対する利用者の反発で、ソフトバンクがアイフォーンの端末価格と通信料金の値下げを余儀なくされたほか、データ通信容量が急拡大すれば、通信会社にとっては、インフラ整備の負担が重くなるなど、課題は多い。

　それでも、使い勝手のよいスマートフォンが今後も拡大するのは確実。グーグルなどが、日本の携帯電話向けに自社ＯＳの提供を始めるなど、ネット企業も目を向けており、さらなる進化も期待できそうだ。