平昌五輪いよいよ「危機」…スポンサー集まらず、五輪後の再利用も未定

 【スポーツ異聞】

 2018年2月に韓国で開催される平昌五輪まで2月9日であと3年となった。韓国内ではイベントを実施し、雰囲気づくりに躍起だ。ところが、肝心の新設6競技場の建設が開催1年前の「テストイベント」までに間に合わないと懸念されるうえ、大会運営費の4割近くを賄うはずのスポンサー契約が目標の30社に対し4社にとどまっている実態が明らかになった。さらに五輪終了後の施設利用計画で新設6施設のうち4施設が未定という杜撰さ。大会組織委員会は国際オリンピック委員会(IOC)の提唱した分散開催を否定し、順調な推移を強調するばかり。この現状に「このままいけば平昌は200%失敗」という韓国ネットユーザーの叫びが真っ当に聞こえる。

 韓国紙・朝鮮日報によると、開幕まであと3年となった2月9日に大会組織委員会はムードを盛り上げ、成功を誓うイベントを実施。広報大使を務めるキム・ヨナら関係者500人が集まったという。組織委の趙亮鎬委員長は「これから本格的に大会準備に全方位的な努力をする。国民の皆さんからも平昌五輪開催成功のため全面的な支援をいただきたい」と訴えた。

 まるで苦境の打開を訴えているようだ。指摘され続ける競技場や周辺施設の建設の遅れは相変わらず。朝鮮日報によると、進捗状況(今年1月時点)はわずか6~14%。終了後の活用法が問題となり、再設計を行って着工が昨年10月と、最も遅れたスピードスケート競技場に至っては全体の工程率は6%止まり。

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