認知症予防は早期の診断と対処がカギ 健診で「気づき」 仲間と運動で「改善」

 【100歳時代】

 豊かな100歳時代の実現は、元気に生活できる「健康寿命」をいかに延ばせるかにかかっている。その大きな阻害要因が認知症だ。認知症の患者数は2025年に700万人を突破し、65歳以上の5人に1人まで増えると推計されており、対策は急務だ。発症前の軽度認知障害(MCI)の段階で生活習慣の改善や運動の習慣化に取り組めば、発症を遅らせる予防や状態の改善が可能であることが分かってきた。「早期診断・早期対処」が予防のカギを握っている。

 昨年11月下旬、愛知県豊明市役所に隣接するホールに、約120人の高齢者が三々五々に集まった。国立長寿医療研究センター(同県大府市、鳥羽研二理事長)が同市のほか、東海市とも協力して始めた認知症や要介護の予防を目的とする健康診断「脳とからだの健康チェック」を受けるためだ。すでに大府市などでも同様の健診を行っており、最終的に計5自治体などで約2万7千人に実施し有効性を検証する。

 健診ではMCIの程度や要介護の要因となる身体の虚弱(フレイル)の状態などを測定。ハイリスクと診断された人には、運動教室への参加を促したり、自治体が保健師を派遣したりして予防につなげる。

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