【経済裏読み】過熱する「超高速取引」は究極の錬金術か? システム負荷懸念も

 日本でも昨年3月、大阪証券取引所(現大阪取引所)でシステム障害が起き、同取引所の誇る先物取引などが一時ストップする事態になり、関西の市場関係者と投資家は青ざめた。

 これらを偶然の符合と片付けるのは簡単だが、どうやらそうではなさそうだ。

 頻発するシステム障害の背景に指摘されるのが、複雑な電子取引の「死角」ともいえる機器のトラブル。ナスダックの例では、ニューヨーク証券取引所(NYSE)傘下の電子取引所との間で接続障害が起き、通常の26倍もの取引データがナスダック側に流れ込んでパンクした。

 各国の金融機関や機関投資家はHFTを活用し利ざやを積み重ねているが、システムには大きな負荷がかかり、ひとたびトラブルが起きれば損害も甚大だ。

 香港取引所がロンドン金属取引所を買収するなど世界的に取引所再編が加速しているのも、HFTに対応するため規模拡大でシステムを増強する狙いが強いが、「取引所も業者も開発が追いつかず、不具合が起きやすくなっている」(米市場関係者)とされる。

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